先日、がん地域連携クリティカルパス（以下連携パス）に関する県医師会と県がん診療連携協議会との意見交換会が行われた。がん診療連携拠点病院においては、５大がん（肺がん、胃がん、肝がん、大腸がん、乳がん）の連携パスを２４年４月までに整備、運用することがその認可基準とされている。県がん診療連携協議会ではパスの内容について検討してきたが、それがほぼ完成したことを受けて、実運用へ向けて今後会員へどう周知、説明していくかが話し合われた。

連携パスは、疾患毎に検査項目や治療方針を地域全体で共有することで、医療の質や継続性を保証するものであるが、医療連携を具現化するツールとしても極めて有用であり、各地区でさまざまな疾患の連携パスが運用されている。
がんパスにおいては、手術など初期治療、化学療法、定期的な画像検査などを行う病院と、簡単な検査を主にその後の経過を診ていく診療所が連携し、従来病院で完結することが多かったがん患者さんを病院と診療所が協働して診ていく体制づくりがまずは目標になると思われる。そこでは、日常管理を受け持つ診療所と，診断、治療方針の決定、専門性の高い検査などを受け持つ専門医による「二人主治医制」の定着が期待されている。地域に二人主治医制が定着すると、病院と診療所の役割分担が明確になり、病院への患者集中を避けられるばかりでなく、患者にとっても、病院にいつでも紹介してもらえるという安心感のもとで、身近な診療所へ通院できるというメリットがある。

また、庄内・三川地区では、緩和ケア普及のための地域プロジェクトが進行中であるが、終末期になってから診療所へ紹介されるケースが多く、診療所医師からもっと早期から患者と関わっていないと、患者や家族との十分な意思疎通の元での看取りができないとの指摘がでている。がん連携パスを運用することで、早期から診療所医師もがん患者と接することになり、在宅での看取りも今後増えていくことが期待される。